前回は、他の先進国がリーダー層の育成や社員の能力開発に多額の投資をしているのに対して、日本の社員教育はOJTが中心で、効率化によるコスト削減の考え方になってしまっていることをお話しました。
また日本にはもう一つ大きな問題があり、男性の賃金水準を100とした時の女性の賃金水準が、ヨーロッパのEU加盟国が85.9%なのに対して日本は74.3%と、諸外国に比べて男女間の賃金格差が大きくなっています。
また、世界経済フォーラムが今年(2024年)に発表したジェンダーギャップ指数(政治・経済・教育・健康)によれば、日本は156ヵ国中118位で、分野別では特に経済(120位)、政治(113位)の分野でジェンダーギャップ(男女間格差)が大きいことが分かります。
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